能登半島地震では多くの家屋が倒壊しましたが、全国どこでも起きる可能性があります。私達ができる対策とは？
石川県によりますと全壊や半壊など地震による建物の損壊は4万4000棟を超え、中でも古い木造家屋の被害が顕著だといいます。家屋の倒壊について詳しい一級建築士に話を聞きました。
【一級建築士 佐藤実氏】「今現在使われる基準が新耐震基準の壁量で、それが1981年基準なんです」
1981年以降の新耐震基準では「震度6強から7程度の地震で倒壊しない」となっていますが、阪神淡路大震災の教訓から2000年に基準は改訂され、柱とはりの接合部を金具で止めたりするなどの技法が義務化されました。実際、新旧の耐震基準を満たした木造の家を使い、大地震を想定した揺れを実験すると、2000年の新耐震基準の家はびくともしませんでした。
今回の地震で倒壊した家屋は1981年以前の耐震基準で建てられたものが多かったといいます。
【一級建築士 佐藤実氏】「古い基準というのは耐力壁と呼ばれる壁の量が少ない上に土壁であったりして壁が重い。あとは屋根が瓦屋根で重い、建物自体の体重が重い、壁が少ない。人間でいうと体重が大きいけど、足が細い人のような状態で、立ってはいられるけど、横から押されたら倒れやすかったということ」
では、実際に家屋の倒壊を防ぐ為に私たちができることは？
【一級建築士 佐藤実氏】「まずやるべき手順としては耐震診断。今現在の建物が耐震性能があるかを診断をしなければならない。それで耐震性能が低いと分かったら、今度は耐震の基準を現行の基準に合わせるべく補強設計をして工事するという流れになります。既存住宅の場合は補強する必要があるのがたくさんあるのでそこは補強していくしかないです」
耐震補強の具体的な方法としてはパネルや筋交いを追加することで壁の強度が上がります。また柱などの接合部分に補強金具を設置することで、壁や柱が固定され強い揺れにも耐えることができるといいます。
建物の基礎である土台を補強することで耐震化することができるようになります。
自治体ごとに金額が異なりますが、耐震診断や改修の際には補助金も出るようになります。
【一級建築士 佐藤実氏】「天災（地震）は防げないけどそのあとに起きる人災である建物倒壊は防げるんです。だからぜひそこは防いでください」
